日本赤十字社和歌山医療センター
辻 修平
我が国では高齢化に伴い心不全患者が増加しており、心不全入院患者数・死亡数ともにいまだ増加傾向にある。心不全の発症・進展を抑制し、再入院を予防するためには、心不全を発症してから治療するだけでなく、発症前からそのリスクを評価し、早期に介入することが必要である。
2025年改訂版心不全診療ガイドラインでは、心不全の病期をステージAからDまでの軌跡として捉え、心不全を発症していないステージA・Bの段階から危険因子や基礎疾患に対して介入することの重要性が示されている。日常診療においては息切れや浮腫、体重増加などの症状・身体所見に加え、BNP/NT-proBNP、心不全、胸部X線などの検査を組み合わせ、心不全を早期に疑い、適切なタイミングで専門医へ紹介することが重要である。
心不全発症後は、左室駆出率に応じた薬物治療を行う。特に左室駆出率の低下した心不全(HFrEF)ではβ遮断薬、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬(MRA)、アンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬(ARNI)、SGLT2阻害薬、可溶性グアニル酸シクラーゼ刺激薬(ベルイシグアト)を中心とした標準的薬物治療が確立されている。一方、左室駆出率の保たれた心不全(HFpEF)では、長らく予後を改善する薬物治療が確立されていなかったが、近年、SGLT2阻害薬の有用性が明らかとなり、標準的治療の一つとして位置づけられた。また、フィネレノンについても左室駆出率の軽度低下した心不全(HFmrEF)・HFpEFにおける治療選択肢として位置づけられるようになり、心不全薬物治療は大きく変化している。
しかし、心不全の再増悪予防には薬物治療だけでなく、心不全の原因疾患や増悪因子を適切に評価し、必要に応じて介入することが重要である。ATTR心アミロイドーシスなどの心筋症、大動脈弁狭窄症、心房細動、二次性僧帽弁閉鎖不全症など、治療介入が可能な疾患・病態を見逃さず、適切なタイミングで専門医療につなげることが再入院予防につながる可能性がある。
さらに、2026年度診療報酬改定では「心不全再入院予防継続管理料」が新設され、心不全入院後の患者に対する多職種介入と退院後の地域における継続的な疾病管理が評価されるようになった。心不全再入院予防のためには、薬物治療・非薬物治療に加え、栄養管理、運動療法、セルフケア支援、服薬管理などを含めた疾病管理が重要であり、病院と地域の医療機関が連携し、切れ目のない心不全診療を行うことが求められている。
本講演では、心不全の早期診断から最新の薬物治療・非薬物治療、再増悪予防のポイントについて概説するとともに、心不全再入院予防継続管理料の概要と当院での試み、地域における心不全診療・病診連携について解説する。
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